ここに選択項目
・統計ダッシュボードさんの47都道府県のデータを
使って、自由に選んだ項目を因子分析できるようにしました。
・大分野→小分野から項目を選んでください。
・2016年に近い5年以内にデータがある項目を選べます。
・項目は5個まで選べます。
・選んだ項目の相関が近い順に項目と相関係数を表示します。(例)「電灯使用電力量2015:1」は選んだ項目のことで「高齢者等用設備住宅数2013:0.9982」は
「高齢者等用設備住宅数」の2013年のデータで「電灯使用電力量」の2015年との相関係数が0.9982 ということです。
・選んだ項目の相関が近い項目2つと一番遠い項目1つをグループにして因子数3で因子分析します。
・1つの項目について近い2つと遠い1つを合わせて1グループ(同じ色)にしたのは、散布図を見たとき軸と集まり具合がわかりやすいからです。
・「因子分析する!」で3因子の共通因子負荷量を x,y,zとしたの三次元の散布図として表示されます。
・点どうしが近いほど相関が1に近いです。
*県内総生産の一次産業は自然の多さと相関があり、県内総生産の二次・三次産業は人口に近いということが、「国土・気象→林野面積2015」「人口・世帯→総人口(総数)2016」
「企業・家計・経済→県内総生産額(第1次産業)(2011年基準)2015」「企業・家計・経済→県内総生産額(第2次産業)(2011年基準)2015」「企業・家計・経済→県内総生産額(第3次産業)(2011年基準)2015」
の項目を選ぶことでわかります。
*「その他→[稼ぐ力]農業2016」と「その他→[稼ぐ力]国家公務2016」が直交した軸をなすので、それを基本に他の項目を選ぶと、”何の仲間”かがわかりやすかったです。
*一次産業の[稼ぐ力]は農業で代表され、二次産業はプラスチック製品製造業、三次産業は飲食店で代表すると農業と飲食店は真逆にあり、プラスチック製品製造業は国家公務と真逆にあります。
これに加えてインターネット附随サービス業や貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関は少し国家公務よりになります。国家公務や道路旅客運送業に代表される産業を四次産業とすると、
これはいったい何の特徴があるの?と考えました。ポイントは人口=三次産業に近くないサービス業ということで、単純に、「人手が必要でないサービス業」と考えられます。これは具体的には
オンラインの授業とかオンラインの弁護士相談とかオンラインのホストクラブとかオンラインの取引とか、人がその場にいて対面しなくても成り立つサービスだと思います。
お客さんとしての人もそこに住む必要がないし、対応する店員もそこにいる必要がないサービス業ということで以降盛んになるだろうオンライン何とか全般でしょう。
*提供する側の人が必要ない(少数ですむ)サービス業が流行すればやはり「労働・賃金→完全失業率(国勢調査)2015」「企業・家計・経済→貯蓄現在高のジニ係数(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)2014」は
相関があり上がります。資産の分配不公平がおこり、失業率が上がるのは当然だと思います。雇用する必要がないのですから。でも、一次・二次・三次産業も廃れてないので別に
雇用がAIに奪われたからってより豊かになるだけ?とも思います。苦労が減るのかなと。
*ほかにもいろいろ試して面白いことがあったら付け足します。いろいろ試してほしいで~~す!